「自分はこのまま働き続けて、生涯でいくら稼げるんだろう」と考えたことはありませんか？業種や企業によって生涯年収が1億円以上変わることもあり、どこで働くかが「生涯の稼ぎ」に大きく影響します。
この記事では、業種別・職種別・企業別の生涯年収ランキングをもとに、サラリーマンが生涯でどれだけ稼げるのかを比べていきます。転職やキャリアの見直しを考えている人にも参考になるはずです。
サラリーマンの平均生涯年収はいくら？
まず押さえておきたいのは「そもそも平均でいくらなのか」という基準です。生涯年収とは22歳から65歳まで正社員として働いた場合の累計収入のこと。退職金は含みません。男女や業種によって数字は大きく変わりますが、まずは全体の平均から確認してみましょう。
日本全体の平均は2億2,238万円
転職サービス「doda」が約60万人の年収データをもとに算出した生涯年収（2025年版）によると、日本全体の平均は2億2,238万円です。前年と比べて65万円ほど下がっており、一見すると「減っているのか」と感じるかもしれません。ただ、これはあくまで平均値。所属する業種・職種・企業規模によって、実際には1億円台から3億円超まで幅があります。
「2億円以上もらっているの？」と思う人も多いかもしれませんが、月収に換算するとイメージが変わります。22〜65歳の43年間（516ヶ月）で割ると、月平均約43万円。毎月43万円を43年間もらい続けて、ようやく2億円という計算です。高いか低いかは、あなた自身の今の年収と比べてみると見えてきます。
男女別で見ると差が広がる
生涯年収を男女別で見ると、差は歴然としています。同じ業種・職種でも、男女の平均年収には開きがあります。
| 区分 | 生涯年収（平均） |
|---|---|
| 関東・男性 | 2億7,152万円 |
| 関東・女性 | 1億9,301万円 |
| 九州・男性 | 2億1,863万円 |
| 九州・女性 | 1億5,782万円 |
関東の男性と九州の女性を比べると、生涯年収の差は約1億1,370万円にもなります。業種や職種の違いもありますが、エリアと性別の組み合わせでこれだけの差が出るのは、多くの人にとって「想像以上」ではないでしょうか。
業種別の生涯年収ランキング
業種選びは、生涯年収を大きく左右する最重要の要素です。doda調査の業種別データをもとに、どの業種が高く、どの業種が低いのかを見ていきます。同じ「会社員」でも、業種が違えば生涯で数千万円の差が生まれます。
1位・総合商社：2億7,852万円
業種別ランキングの1位は、総合商社の2億7,852万円です。前年から255万円アップしており、上昇幅も業種の中でトップでした。三菱商事・伊藤忠商事・三井物産といった大手5社が年収水準を引き上げており、男性の平均では3億2,356万円という数字になります。
なぜ総合商社がこれほど高いのかというと、基本給に加えて海外赴任手当や業績連動ボーナスが大きいためです。売上規模が兆単位になるビジネスを動かすことが多く、利益率も高い。それが社員の年収に反映される構造になっています。採用難易度は高いものの、入社できれば生涯年収の観点では最上位クラスと言えます。
2位・IT／通信：2億6,214万円
2位はIT／通信の2億6,214万円です。女性の生涯年収が2億1,452万円と、業種の中では最高水準なのも特徴的です。エンジニア・データサイエンティスト・プロダクトマネージャーなど、専門職の採用競争が激しく、年収の相場が年々上がっています。
特にここ数年は、DXやAI需要の急拡大でIT人材が慢性的に不足しています。厚生労働省の試算では、2030年にはIT人材が最大79万人不足するとも言われており、需給バランスが崩れているぶん、年収水準が押し上げられている状態です。未経験からの転職でも、スキルさえあれば年収が大幅に上がるケースが多い業種でもあります。
3位・金融：2億5,841万円
3位は金融の2億5,841万円です。男性に絞ると3億2,810万円と、総合商社を上回ります。メガバンク・証券会社・外資系金融機関など、成果連動型の給与体系を持つ企業が多いため、ハイパフォーマーは一気に年収が上がる業界でもあります。
ただし、金融業界は部署や職種によって年収の差が大きい業界でもあります。投資銀行部門や外資系ファンドのトレーダーは年収数千万円も珍しくない一方で、一般的な銀行の融資担当や保険の内勤職は、平均よりやや高い程度に落ち着くケースも多い。業界全体の平均が高いからといって、全員が同じ水準というわけではありません。
4位・メーカー：2億5,367万円
メーカーの生涯年収は2億5,367万円で、前年から217万円アップしています。半導体・電気自動車（EV）関連の好況を背景に、製造業全体の処遇改善が進んでいる結果が出ています。
「製造業は年収が低め」というイメージを持つ人も多いかもしれませんが、大手メーカーはそれほど低くありません。トヨタ・ホンダ・キーエンスといった企業は平均年収が高く、特にキーエンスは後述する企業別ランキングにも顔を出すほど飛び抜けています。メーカーの中でも、どの規模・どの分野かによって差は大きいです。
最下位・サービス業：1億9,745万円
業種分類の中で最も低いのは、サービス業の1億9,745万円です。飲食・宿泊業の平均年収が約368万円であることを考えると、2億円を下回る水準も頷けます。業種全体の1位と最下位の差は約8,000万円。同じサラリーマンでも、業種だけでこれだけの差が生まれています。
サービス業は人手不足による処遇改善が進んでいる（前年比+4.5%）ものの、絶対値として見るとまだ他業種との差は大きい。「好きな仕事だから」という動機は尊重されるべきですが、生涯年収という視点で見ると、業種選びがいかに重要かがよくわかります。
職種別の生涯年収ランキング
「どの業種か」に加えて重要なのが「どの職種か」という視点です。同じ会社にいても、職種が違えば生涯年収に1億円以上の差が出ることがあります。ここでは11の職種分類をもとに、上位から下位まで順番に見ていきます。
1位・専門職（コンサル・監査法人）：3億595万円
職種別で最も高いのは、コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人などの専門職で、生涯年収は3億595万円です。3億円を超えているのはこの職種だけ。男性では3億3,417万円、女性でも2億5,402万円と、男女ともに全職種トップです。
なぜこれほど高いのかというと、クライアントが支払う報酬の単価が高く、それが直接給与に反映される仕組みになっているからです。特に戦略コンサルや外資系ファームでは、入社3〜5年目の20代後半でも年収1,000万円を超えるケースがあります。ハードな働き方という側面もありますが、年収効率という観点では最上位の職種と言えます。
2位・企画・管理系：2億9,247万円
2位は企画／管理系の2億9,247万円で、前年から469万円アップという全職種最大の上昇幅でした。経営企画・人事・法務・経理など、会社の中枢に関わるポジションが多く含まれます。
企画・管理系が高い理由の一つは、ポジション自体が希少であることです。現場のプレイヤーと違って人数を多く採用できないため、スキルを持った人材への需要が集中しやすい。また、経営に近い情報を扱う立場として、管理職への昇進ルートが比較的整っている企業も多く、年齢とともに年収が伸びやすい傾向があります。
3位・技術系（IT・通信）：2億6,332万円
ITエンジニアの生涯年収は2億6,332万円。業種別でも2位に入っていたIT・通信は、職種別でも安定してトップクラスに位置しています。男女差が比較的小さいのも特徴で、女性エンジニアでも2億2,913万円という水準です。
スキルが年収に直結する職種であり、プログラミング言語・クラウド・AIなどの市場価値の高い技術を持っていると、転職市場でも引く手あまたになります。30代で年収1,000万円を超えるエンジニアも珍しくなく、手に職をつけて長期的に稼ぐという観点では、非常にコスパの良い職種と言えます。
事務・販売系は1億6,000万円台にとどまる
一方で、事務／アシスタント系は1億6,745万円、販売／サービス系は1億6,985万円と、職種別ランキングの下位に位置します。トップの専門職と比べると、生涯で約1億3,000〜1億4,000万円の差です。
これは決して「事務や販売の仕事が価値が低い」ということではありません。需要と供給のバランス、そして労働市場での希少性が年収に反映される構造上、代替が難しい専門的スキルを持つ職種が高くなる傾向があるということです。「今の職種を変えようか」と迷っている人にとっては、このデータが一つの判断材料になるかもしれません。
生涯年収が高い企業ランキング（上場企業TOP10）
業種・職種の次は、企業名に注目してみましょう。同じ業種でも、どの企業に入るかで生涯年収は大きく変わります。東洋経済オンラインが公表している上場企業の生涯給料ランキングをもとに、高収入企業の実態を見ていきます。
1位・M&Aキャピタルパートナーズ：9億4,716万円
ランキング1位はM&Aキャピタルパートナーズで、生涯給料は9億4,716万円という圧倒的な数字です。「9億円？」と二度見したくなる数字ですが、これは成果報酬型のインセンティブが年収の大部分を占めるビジネスモデルによるものです。
M&Aの仲介業務は1件の成功報酬が数千万〜数億円規模になることもあり、それが担当者の給与に直接反映されます。ただし、全員がこの水準に到達するわけではなく、実力と成果次第で収入が大きく上下する構造です。「高収入だが高いプレッシャーもある」という業界の典型と言えます。
2位・インテグラル：8億9,758万円
2位はプライベートエクイティファンドのインテグラルで8億9,758万円。投資先企業の価値を高めて売却する際の利益が原資になるため、成功すれば報酬が非常に大きくなります。知名度はM&Aキャピタルパートナーズほどではありませんが、金融のプロフェッショナルの間では高報酬の職場として知られています。
PEファンドやM&A仲介は「外資系金融の中でも別格」と呼ばれるほど報酬水準が高い分野です。新卒で入れる職場ではなく、銀行や証券でキャリアを積んだ後に転職するルートが一般的。生涯年収の数字を額面通りに受け取るよりも、「どんなキャリアを積めばたどり着けるか」という視点で見た方が参考になります。
3位・キーエンス：8億209万円
3位はセンサー・計測機器メーカーのキーエンスで8億209万円。製造業の中では圧倒的に高く、メーカーというカテゴリを超えた年収水準で有名です。平均年収が2,000万円を超える年もあり、「日本一の高年収メーカー」として就職活動生の間でも注目される企業です。
キーネスの年収が高い理由は、粗利率の高いビジネスモデルにあります。自社製品を直販体制で売るため中間マージンが発生せず、その分を社員に還元できる構造になっています。ただし、営業担当の業績管理は非常に細かく、成果を出し続けることが求められます。高年収の裏には、それに見合うハードワークがある職場です。
総合商社（三菱商事・伊藤忠・三井物産）がトップ10入り
M&Aキャピタルパートナーズやインテグラルのような成果報酬型の会社を除くと、続くのは総合商社の顔ぶれです。三菱商事・伊藤忠商事・三井物産は生涯給料ランキングでも上位10社に入っており、「大手商社は生涯稼げる」というイメージを数字が裏付けています。
総合商社の特徴は、安定した高収入が長期間続く点です。M&Aファンドは浮き沈みが大きいのに対し、商社は基本給が高く、さらに海外赴任や役員まで昇進すると収入がさらに伸びる仕組みがあります。「毎年安定して高収入を得たい」か「成果次第で青天井を狙いたい」かによって、どちらが合うかは変わってきます。
エリア別の生涯年収ランキング
「どこに住んで働くか」も、生涯年収に影響する要素の一つです。同じ職種・業種でも、勤務エリアが違えば数千万円の差が出ることがあります。特に転勤や移住を考えている人にとっては、無視できない数字です。
関東が最も高く2億3,866万円
エリア別の生涯年収で最も高いのは関東で2億3,866万円。2位の東海（2億1,350万円）、3位の関西（2億1,096万円）と比べると、2,000万円以上の差があります。東京・神奈川・埼玉・千葉に大企業の本社が集中していることが、この差を生む主な要因です。
| エリア | 生涯年収（全体） |
|---|---|
| 関東 | 2億3,866万円 |
| 東海 | 2億1,350万円 |
| 関西 | 2億1,096万円 |
| 北信越 | 1億9,710万円 |
| 中国・四国 | 1億9,518万円 |
| 北海道・東北 | 1億9,434万円 |
| 九州・沖縄 | 1億9,357万円 |
ただし、関東の生活コストは地方より高いため、「収入が高い＝豊かさが高い」とは必ずしも言えません。家賃・物価・通勤コストを差し引いた実質的な豊かさで考えると、地方のほうが手元に残るお金が多いというケースも十分あり得ます。
地方との差はどのくらいある？
関東と九州・沖縄の差は約4,509万円です。単純に見れば「関東のほうが4,500万円以上お得」に見えますが、話はそれほど単純ではありません。中国・四国は前年比で134万円アップと最も上昇幅が大きく、地方でも賃上げの流れは着実に進んでいます。
また、テレワークの普及で「地方在住・都市部の企業勤務」という働き方も増えています。地方に住みながら関東の企業に正社員として勤める場合は、関東の年収水準でデータに組み込まれます。エリア別のデータは勤務地の話であり、居住地の話ではない点も、頭に入れておくと良いでしょう。
生涯年収が低い業種・職種
高い業種・職種を見てきたので、ここでは逆に生涯年収が低くなりやすい業種・職種にも正直に向き合ってみます。「低い＝悪い」という話ではありませんが、現実を知った上でキャリアを考えることは大切です。
飲食・宿泊業の平均年収は約368万円
業界別の平均年収でワーストは飲食・宿泊業の約368万円（厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」より）。生涯年収に換算すると、1億6,000〜1億7,000万円台に収まる計算です。1位の総合商社（2億7,852万円）との差は、1億円以上になります。
人手不足の影響で前年比+4.5%と伸び率は高いのですが、出発点の年収が低いため、パーセンテージで伸びても絶対額での改善は時間がかかります。「好きな仕事を選ぶべき」という意見ももちろん正しいですが、生涯年収という視点でこのデータを知っておくことは、将来の計画を立てる上で重要です。
事務・販売・サービス系は1億6,000万円台
職種別で見ると、事務／アシスタント系（1億6,745万円）と販売／サービス系（1億6,985万円）が下位2つを占めています。日本の労働人口の中で最も多い人数が従事している職種でもあり、供給過多になりやすい構造が年収水準を抑えています。
ただし、同じ「事務系」でも、専門性が高い法務・経理・労務などは企画・管理系として別カウントされ、生涯年収は2億9,247万円と大きく跳ね上がります。「一般事務」と「専門事務」では、やっている内容が近くても年収が大きく異なるということは意識しておく価値があります。
生涯年収の差を生む要因
数字を並べるだけではなく、「なぜここまで差が出るのか」という理由も見ておきましょう。生涯年収の差は、偶然や運だけで生まれているわけではありません。構造的な要因があります。
賞与・インセンティブの割合が大きく左右する
年収の高い業種・職種に共通しているのは、賞与やインセンティブの比率が高いという点です。M&Aキャピタルパートナーズやキーエンスのように、成果に応じた変動報酬が大きいほど、トップパフォーマーの年収は青天井になります。一方で、公務員や一般事務などは基本給と法定の賞与が中心で、インセンティブの伸びしろが少ない。
生涯年収ランキングで飛び抜けた数字を出している企業は、例外なくこの「成果報酬型」の給与体系を持っています。自分の能力や成果で収入を伸ばしたいと思うなら、給与体系の設計が合っているかどうかを就職・転職先選びで確認することが重要です。
年功序列か成果連動かで結果が変わる
日本企業には大きく2つの給与体系があります。年齢・勤続年数に応じて給与が上がる「年功序列型」と、成果・スキルに連動して給与が決まる「成果連動型」です。年功序列型は安定して少しずつ上がりますが、急激な上昇は見込みにくい。成果連動型は実力次第で若いうちから高収入も可能ですが、成果が出なければ伸び悩みます。
生涯年収ランキング上位の総合商社やM&Aファームは、いずれも成果に応じた報酬設計を持っています。年功序列の企業に長く勤めると、終身雇用の安心感はある一方で、生涯年収は「平均的な水準」に収束しやすい。どちらが正解かは人によって異なりますが、両者の差が生涯年収の開きに直結していることは事実です。
大企業と中小企業の格差
企業規模による年収差も無視できません。厚生労働省の調査では、従業員1,000人以上の大企業と100人未満の中小企業では、平均年収に100〜150万円程度の差があるとされています。これが生涯年収に積み上がると、2,000〜3,000万円規模の差になります。
ただし、中小企業の中にも高年収を実現できる企業は存在します。特定の分野で高いシェアを持つニッチなBtoB企業（いわゆる「隠れた優良企業」）は、大企業並みかそれ以上の報酬を出すケースもあります。「大企業＝高い、中小企業＝低い」という単純な図式ではなく、企業の収益力と報酬への還元姿勢を見る視点が大切です。
生涯年収を上げるためにできること
ランキングを見て「自分の業種や職種は低い」と感じた人に向けて、では実際に何ができるのかを整理します。生涯年収は今から行動することで変えられる余地があります。
転職で年収が変わるケース
最も直接的な手段が転職です。dodoのデータでも、業種・職種を変えることで生涯年収が数千万円単位で変わるケースがあることはすでに見てきました。たとえば「小売業の営業職」から「IT業界の法人営業職」に移るだけで、同じ「営業系」でも年収が100〜200万円変わることは珍しくありません。
転職で年収アップを実現しやすいのは以下のパターンです。
- 同じ職種で年収水準の高い業種に移る
- 専門スキルを活かして成果報酬型の職場に転職する
- 現職の管理経験を活かして企画・管理系ポジションに就く
- ITスキルを身に付けて技術系（IT・通信）職種にシフトする
「今の職場に不満があるから転職したい」という動機だけでは長続きしないことも多いですが、「生涯年収を〇千万円上げたい」という具体的な目標があると、転職活動の方向性が定まりやすくなります。
業種・職種チェンジの現実
業種や職種を変えるのは、言うほど簡単ではありません。特に30代以降になると「即戦力性」を求められる場面が多く、全く経験のない分野への転身は難しくなるケースもあります。ただ、「職種は変えず業種だけ変える」という方法なら、経験を活かしながら年収の高い業種に移ることはできます。
たとえば、製造業で経理をやっていた人がIT企業の経理に転職するケースです。職種は同じでも業種が変わることで、年収が上がることがあります。正直、「業種ガチャ」という言い方は雑ですが、同じスキルでも稼ぎやすい市場と稼ぎにくい市場があるのは事実。それを意識的に選ぶことが、生涯年収の改善につながります。
副業・スキルアップの効果
転職が難しい状況でも、副業やスキルアップで収入の補完は可能です。特にITスキル（プログラミング・データ分析・Webマーケティングなど）は、本業の仕事内容に関わらず副業収入に直結しやすい分野です。月5〜10万円の副業収入でも、40年間続ければ2,400〜4,800万円の上乗せになります。
ただし、副業は「稼ぐ前に学習コストがかかる」という点を忘れてはいけません。スクールや教材への投資と実際の収入回収までのタイムラグを見越した計画が必要です。「生涯年収を増やしたい」という目的は同じでも、本業の年収を上げるのか、副収入で補うのかによって、取るべきアクションは違います。自分の状況に合った方法を選ぶことが、最終的には生涯収入の最大化につながります。
まとめ：業種・職種・企業名で、生涯年収の差は数千万円変わる
サラリーマンの生涯年収は、日本全体の平均で2億2,238万円。ただし、業種では総合商社（2億7,852万円）からサービス業（1億9,745万円）まで約8,000万円の差があり、職種では専門職（3億595万円）から事務系（1億6,745万円）まで約1億4,000万円の差があります。企業別で見れば、9億円超えの企業も存在します。
大事なのは、この差が「生まれついての運」ではなく、業種・職種・企業の選択という意思決定の積み重ねによって作られているという点です。今の業種や職種が低い位置にあるとしても、転職・スキルアップ・業種チェンジといった選択肢は今からでも取れます。数字を「自分には関係ない情報」として流すのではなく、自分のキャリアを考える一つの材料として使ってみてください。
